2020年11月4日 (水) 23:23
煙草と妊娠の関係は平成以前から問題視されています。最近は日本全体の喫煙率は低下傾向にありますが、少なからず喫煙の害に胎児が晒されているのも現実です。
平成26年厚生労働省「国民栄養の現状」(国民栄養調査結果)の女性喫煙習慣者は20~29歳では11.8%、30~39歳では14.2%の喫煙割合になります。
喫煙は健康障害をもたらすことは以前から明らかであり、特に周産期(妊娠22週から生後1週間の間)の妊婦や胎児に与える影響は深刻とされています。
女性の喫煙は、妊娠する能力の低下・早期破水・前置胎盤・胎盤異常・早産や妊娠期間の短縮、胎児の成長が制限されたり低出生体重の原因となります。また出生後に、乳児突然死症候群(SIDS: Sudden Infant Death Syndrome)を引き起こす可能性が指摘されています。
妊娠する能力の低下として、子宮内環境が汚染され、卵管末端で卵子をとらえる能力が低下してしまう卵管性不妊症や卵巣の排卵機能が低下してしまう卵巣性不妊症、受精障害、さらに喫煙による子宮内膜血流低下から子宮性不妊症も発生し、着床しにくいことが報告されています。そして妊娠しても早産や自然流産が非喫煙者の1.2~1.8倍も増えてしまいます。
仲町鍼灸接骨院
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